新型コロナウィルスの感染が拡大する中、日本地理学会は、3月27日～29日に開催を予定していた春季学術大会（駒澤大学）の中止を2月27日に決定いたしました。これにともない高校生ポスターセッションも中止となり、参加を希望されていた高等学校の皆様には大変残念に感じられたことと思います。

このため日本地理学会では、提出された「研究の内容」（400字以内）を学会の公式ホームページ上に一定期間公開することで、ポスター発表に代えることといたしました（3月9日発表）。

　ここに公開する「研究の内容」（400字以内）は、公開に同意いただいた上で3月12日までに提出され、日本地理学会の高校生ポスターセッション担当者により採択されたものです。なお、今回は選考・表彰は行わず、発表証明書のみを交付いたします。

　今回参加された高校生のいっそうのご活躍を期待いたします。

 

2020年3月28日

 

2020春季大会高校生ポスターセッション「研究の内容」一覧

番号	学校名	生徒氏名（学年）、下線は筆頭発表者	タイトル	研究の内容
1	山形県立長井高等学校	山口雄士朗（2年）	山形の未来について考える～奥羽新幹線は必要か～	新幹線にはフル規格とミニ規格があり、山形新幹線は後者である。県内では、近年フル規格新幹線として奥羽新幹線を走行する運動をしている。そこで私は、フル規格新幹線とミニ新幹線の違いを調べるために山形新幹線と東北新幹線に乗車しての乗り比べやフル規格推進担当の部署への質問、長井高校の生徒１９５人にアンケートを行った。 　調査を通して、私は奥羽新幹線は必要ないと判断した。理由は以下である。一つ目は新幹線に並行する在来線の存続に関する様々な問題点があるため。二つ目は、GISソフトのMANDARAで分析した結果、山形県は沿線人口が少なくミニ新幹線がふさわしいと考えた。三つ目は、現在の新幹線の環境と比べて古い全国新幹線鉄道法を改正することが必要であると考えた。四つ目は既存の線路の改良と今よりも利便性を上げることが優先であると考えた。さらに、今年の３月に山形新幹線新型車両も発表されたことからフル規格への道は更に遠のいたと感じる。
2	山形県立長井高等学校	松林優太（2年）	GISソフトを用いた最上川の自浄作用の考察	山形県には一級河川の最上川が流れており、特に私の住む長井市は市街地のすぐ側を最上川が流れ、とても身近な川である。私はその最上川の水質に興味を持ち、2019年８月に、川西、長井、荒砥の３か所で採水し、パックテストを行い、CODをはじめとする水質を調査した。その結果、３か所の中で最も人口密度の大きい長井は意外にもCODの値が低く、それより上流の川西ではやや高い値を示し、下流側の荒砥で再び高くなるという結果が生じた。後日、GISソフトのMANDARAを用いて、人口密度、河川周辺の土地利用、土地の勾配などの情報を地図に起こした。すると、最上川は狭窄部と盆地が連続する特殊な地形を流れる川であることが分かり、人口密度の大きい長井市でCODの値が小さくなった理由は、伊佐沢峡谷が観測した地点の近くにあり、そこで川が酸素を取り込んだから、もしくは最上川の支流である白川の影響で河川流量が増加したからではないかという考察に至った。
3	清真学園高等学校	一谷まひろ・ 丸山紗和・ 角谷和奏 （2年）	「ちばらき」の農業の課題と解決策	私たちは先輩の研究を引き継ぎ、茨城県南部、千葉県北部の「ちばらき」を対象に農業の課題点やその解決策を見つけることを目的に調査を行いました。現在、地域農業の課題として、人手不足、利益が少ないなどが挙げられますが、それらを解決すべく新しい取り組みを行う農家を取材することにしました。結果として以下のような手段が見られました。香取市の農業法人では、温室に取り付けられたセンサーなどＩＣＴを活用して農作物を管理しており、勘に頼っていた栽培技術をデータ化し生産量が安定したようです。また、鹿嶋市の農家では、自然栽培の作物を栽培し付加価値を高めて販売したり、経営する農家レストランの食材にしたり工夫をしていました。その上で両者は共通して、農地の新規取得が難しい点、自由に農業を始められない点を挙げていました。私たちは、地域農業が発展していくためには、規制緩和や農地の貸し借りを円滑にする必要があると考えました。
4	筑波大学附属坂戸高等学校	大貫流音（2年）	埼玉県秩父地域の地理的課題を解決する林業ドローンの導入～持続可能な林業のために～	埼玉県の森林面積約12万haのうち、9割が民有林であり、そのほとんどは秩父地域にある。秩父地域の林業は林業者と森林の「高齢化」、木材利用の低迷によって、伐り時となった50年生を越える森林を有効活用できていない現状にある。本研究の目的は、林業計測ドローンの導入が、秩父地域の地理的課題を克服する、持続可能な解決法だと提示することである。 　国土地理院のデータおよび林業者、林業ドローン研究者、開発者へのインタビュー調査、および文献調査から分析を行ったところ、秩父地域の森林は傾斜度が高く、入り組んだ地形となっており、林業者の作業負担が大きいという地理的課題があることがわかった。林業計測にドローンを導入することにより、林業の時間的・人的負担を大幅に削減し、効率化を実現することができ、コスト削減にもつながる。効率化された林業と木材利用は、森林の循環を促進し、環境保全につながる有効な手段であると考える。
5	獨協埼玉高等学校	湯澤好海（2年）	なぜ学校周辺は冠水しやすいのか？	2019年10月，台風19号は日本各地に被害をもたらした。この時，私が通う高等学校の最寄り駅である東武スカイツリーライン｢せんげん台｣駅周辺でも，一部の地域が冠水した。せんげん台駅周辺は，台風に限らず大雨によって数年に一度冠水し，駅から学校までのバスの運行が止まり，臨時休校になったこともある。 　本発表は，なぜ学校周辺は冠水しやすいのかを，土地利用や高低差，雨量，行政の対策など複数の視点から調べまとめたものである。具体的には，新旧地形図の比較，地理院地図での断面図作成，対象地域の観察などを行った。 　これらのことから，学校周辺はもともと低地で軟弱な地盤（後背湿地であり，地下およそ40mまでシルト層）であること，宅地化が進み大雨の際に河川に流入する雨水が増加し，内水氾濫が発生しやすい環境であることなどが分かった。
6	千葉県立千葉高等学校	松田大生（2年）	ベルギーから見た日本の都市交通	交通機関や街づくりに興味を持っていて、日本の公共交通機関とベルギーのそれを比較した時に現地のほうが優れていると考えて研究に取りかかった。‪先進的な交通機関やそのシステムについて、日本との相違やその理由、どのように使われてるなどを考察し、それらのシステムが日本の交通機関に果たして適しているのか考察する。そして、先進的な都市交通機関、LRTやBRTについて考察し、日本でのそれらのシステムの導入状況などについて考察し、それらを批評する。そして、現在建設が進んでいる宇都宮LRTを宇都宮市の人口分布や人の流動から路線引きが正しいのか考察する。
7	千葉県立千葉高等学校	岩嵜颯太（2年）	茨城県は本当に魅力が無いのか	茨城県の魅力度は低い、という通念が一部で広まっており、それに疑問を感じた。そこで自分なりに評価基準を定め、全都道府県の魅力度を測ってみた。安全度、観光、財政、気候の観点から各都道府県を評価した。気候は最高気温の偏差値が低く、最低気温の偏差値が高いほど点数が高く、また降水量の偏差値が50に近いほど点数を高く設定した。安全度に関しては自然災害、公害、犯罪発生件数の偏差値が低いほど点数を高く設定した。観光に関しては、偏差値が上位を除きほとんど変わらなかったため順位が高いほど点数を高く設定した。財政に関しては標準財政規模の偏差値が高いほど点数を高く設定した。結果として、茨城県は気候、財政の面で高めの点数を得たが、観光、安全度に関しては最下位に近く、総合するとほぼ最下位であった。基準の設定が原因でもあるだろうが、茨城県の魅力をさがしてアピールする必要があると考察した。
8	千葉県立千葉高等学校	石川翔太（2年）	千葉県市町村間の人口移動様態への重力モデルの適用についての研究	人間の居住地の移動は、一定の法則に倣って為されるものであるか？私は、銚子市の人口減少について、人口移動の観点から対応策を見つけ出せないかと思い、それの一般則として提唱された「重力モデル」を千葉県の市区町村に応用してみることにした。ArcGISを用いた千葉県の人口移動様態分析によって発見した2つの特異点(調査課題)-移動における東京大都市圏からの影響に関する問題と銚子市の人口転出に見られる特異性-に対し、Careyの古典的重力モデルを用いて市区町村間の移動における密接度の分析を実施した。なお、この分析を進めるにあたって、経済学的視点から演算方法の検討・吟味を行った。得られた結果は、前者の課題については、当初の予想とは少し異なったものとなり、後者の問題においては、当初の予想通りに得られ、銚子市と神栖市との(移動における)結びつきが強いことを示すデータとなったが、これらの結果について、論理を意識した考察を行った。
9	千葉県立船橋芝山高等学校	千葉日南音・ 石井美咲・ 久保田香帆・ 中尾七海 （1年）	気象データから見る衣替え―アメダスから考える私たちの制服と生活―	本校の冬服への衣替え期間である10月初めに、しばらく夏服でないと過ごせないほど暑かった。そこで、私たちは衣替えが気候の変化の実態と合っていないのではないかと疑問を持った。船橋のアメダスのデータから、衣替え期間が設定されたであろう開校時から現在までの40年間の気温を比較し、気温の上昇を明らかにした。また、他地点と比較するために佐倉と龍ケ崎について同様に調査した結果、船橋はこの2地点よりも気温の上昇が大きかったため、ヒートアイランド現象も関係していると考えられる。それらをふまえ「衣替えを6月1日・10月1日から5月上旬・10月中旬に変更する」または「衣替えを廃止して自分の判断で夏服・冬服の選択をする」ことが良いのではないかと考えた。最近、ブラック校則が話題になっているが、衣替えを扱った例はなく、新しい切り口なのではないかと気が付いた。生徒が納得できる校則に改善していくために私たちは今、動き出した。
10	千葉県立船橋芝山高等学校	梶岡真菜美・ 関口ゆきな （2年）	海洋プラスチックごみの原因と対策	今、世界で問題になっている海洋プラスチックゴミについて文献やウェブサイトを参照し調査した。海洋プラスチックゴミの大半は河川から海へ流出している。これらは分解されない特徴を持つため回収されない限り海を漂い続ける。全世界で海へ流れ出るプラスチックは年間約800万トンである。 　そして現在、海洋生物に影響を与えている。例えば、2019年3月にフィリピンの海岸に打ち上げられた鯨の胃の中から40キロ分のポリ袋が発見された。また、ボトルキャップを餌と間違えて雛に与える海鳥の写真などは私たちに衝撃を与え、海洋汚染の現状を知った。このような状況から、G20などで海洋プラスチックゴミの対策が話し合われたり、世界中の企業でプラスチック製品の提供を中止したり、回収活動が行われたりしている。以上のことから、私たちの生活に欠かせないプラスチック製品とどのように共存していくのかを考えるべきなのだ。
11	千葉県立船橋芝山高等学校	山内愛華（1年）	今後起こるであろう災害から身を守るために意識してほしいこと	昨年の8月に行われた高校生等防災パワーアップ講座を受講したことにより災害について改めて危機感を感じたため、防災について考え、まとめた。 １．災害が起きていないのはラッキーなだけ 　昨年の10月25日の大雨で土砂災害が起きた地形と船橋芝山高校周辺の地形を見比べてみると、同じような地形になっていることがわかった。このことから身近なところで災害が起きていないのはラッキーなだけといえる。 ２．防災グッズについて 　調べたところ、ラップやポリ袋、バケツなど身近なところに多くの防災グッズがあることがわかった。本来の使い方だけではないので、インターネットなどで使い方を調べて、自分の家庭環境にあわせて道具を選ぶべきだといえる。 ３．近所付き合いについて 　阪神・淡路大震災ではほとんどの方が救助隊にではなく、自力か近所の方に助けられていたということが調べてわかった。このことから近所付き合いはとても大切だといえる。
12	専修大学松戸高等学校	橋本尚紀（2年）	日本と世界の信号機の違い―信号機の種類や設置上の工夫―	発表者が居住する千葉県松戸市新松戸地区には，電球型信号機が多く配置されていることから、安全性と電力消費を改善するためにLED型信号機へ移行する必要があると常日頃から考えてきた。 　そのような問題意識を持つ中、日本を含む世界各国の信号機には環境面・安全面においてどのような工夫がなされているのか、興味を持つに至った。そこで、日本の信号機と他国の信号機の設置面での違いについて考察することとした。具体的には、日本と対象地域の地理的特性を踏まえたうえで信号機の種類や設置上の工夫について比較・考察を行った。なお、比較対象地域としてイタリア・アメリカ・イギリス・デンマークを取り上げた。 　研究の結果、国の違いによって信号機の向きや歩行者用信号機の人の形に違いがあることが明らかになった。また、特に寒冷地域であるロシアの信号機には気象条件の面などの地理的理由から、その設置に工夫がなされていることが明らかになった。
13	専修大学松戸高等学校	安藤美咲（2年）	千葉県浦安市における伝統の継承とまちづくり―地域の認識ギャップとこれからの浦安―	東京オリンピック開催を前に、発表者が居住する浦安市でもさらなる都市化、グローバル化が進行している。その結果、旧住民で構成される北部の元町には伝統文化が見られるものの、新住民で構成される南部の中町や新町ではそれに触れる機会が少なく、住民の地域への密着度も低いのが現状である。 　本研究では、浦安市の歴史的背景を踏まえ、伝統文化の保存・継承の南北での地域差と文化の認識ギャップについて地域住民への質問紙調査を通じて明らかにする。 　研究の結果、元町と新町の間には生活において伝統文化について触れる機会に差があり、結果的に双方の認識ギャップを生んでいることがわかった。この認識ギャップを埋めるためにはまずお互いの持つ文化を知り、お互いに歩み寄るとともに、2020年に開催される浦安三社祭を通じて浦安独自の文化を発信し、子どもたちが伝統文化に触れることのできる機会を増やすことで元町と新町の共同参画を図ることが大切である。
14	千葉県立成田国際高等学校	黒田祐希（2年）	Familiar Foreigners -郊外団地の多文化共生-	研究の目的は、大都市郊外の住宅団地における多文化共生の特色を明らかにすることである。研究の対象は、村上団地（千葉県八千代市）と芝園団地（埼玉県川口市）である。研究の方法は、文献としては『芝園団地に住んでいます』（大月書店）や『団地と移民』（KADOKAWA）を参考とした。また現地調査としては、村上団地多文化交流センター・八千代市役所・芝園団地自治会などで聞き取りを行った。 　調査の結果、団地居住者が交流する取組みを知ることができた。具体的には、村上団地では多文化交流センターが設置され外国人が利用している事や、芝園団地では数々の交流イベントが開催されている事などである。一方、両団地に共通して見られる課題として、外国人居住者と日本人居住者とがコミュニケーションをとれる場面が少ないことがあげられる。 　今後は、両者の交流が積極的に行われるような行事を企画・運営したい。
15	山脇学園高等学校	松下天美・ 村瀬あやな・ 髙山英里佳・ 長谷場光美・ 岸浪朱音 （2年）	浅草・仲見世商店街におけるインバウンド観光について～キャッシュレス決済の動向～	近年，日本でもキャッシュレス決済の導入が進んでいる。『浅草・仲見世商店街における「クレジットカード利用動向」調査結果』によるとクレジットカード決済による購入金額は，現金決済の購入金額の1.6倍という調査結果が公表されており，地域経済に与える影響が大きいことがわかる。しかし，我が国は他国と比べてキャッシュレス決済の導入に遅れが指摘されている。そこで本研究では，多くの外国人観光客が訪れることが予想される2020年の東京オリンピックを見据え，浅草・仲見世商店街におけるキャッシュレス決済，とりわけQR決済の動向を調査した。 　現地調査の際には，89あるすべての店舗で利用可能な決済方法を調べた。また，外国人観光客40名を対象にヒアリングを実施した。結果として，クレジットカード決済に比べQR決済が利用可能な店舗は少なく，外国人観光客はQR決済よりもクレジットカードが使える店舗が増えることを望んでいることが明らかとなった。
16	麻布高等学校	土村佑豪（2年）	ペット放棄を如何に減らすのか～貴重な命を守るために～	本研究は、日本におけるペットとしての飼育頭数が最も多い猫の保護状況と課題、対策を検討するものである。環境省や東京福祉保健局が発表している保護動物の数やその殺処分数のデータを利用すること、また保護活動家にインタビューすることにより、捨て猫数・殺処分が多い地域の特徴や、保護活動の地域差を比較した。 　結果は、全体の殺処分数は年々減少する一方、譲渡数は増加していることが明らかになった。地域別には九州・関西地方での殺処分数が平均（約2121匹、以下同様）の2倍弱に上る一方、中国・北陸地方では殺処分数が少なく、特に北陸地方では行政と市民団体の協力により平均の3％となっている。また、多くの動物保護団体が存在する関東では地域の人口や都市の規模に反して殺処分数が平均以下であることが明らかとなった。以上より、地方自治体の予算や取り組みに加え、住民の意識や保護団体の存在など、ソフト面の活動の重要性が示唆されたと考える。
17	筑波大学附属高等学校	安田百花・ 伊藤　力・ テブス恵・ 保坂真吾・ 野下景永 （2年）	伊豆の国市の観光を盛り上げる	本研究では、静岡県伊豆長岡の持続的な活性化のための方策を調査した。日本各地に存在する典型的な従来型観光地である伊豆長岡の活性化に取り組むことで、他地域に応用しうる活性化のモデルを提示した。 　まず文献調査から伊豆長岡の抱える問題の概観を得、解決策の仮説を立てた。さらにフィールドワークや聞き取り調査を通して地域の内情を分析し、仮説の検証を行った。この過程でサイクルツーリズムの優位性を立証した。 　次に、伊豆長岡でサイクルツーリズムを実施するための具体的な提案を試みた。専門家や事業者への聞き取り調査から現地のサイクルツーリズムの現状を把握し、総合ウェブサイトの開設、そして乗り捨てシステムの整備という二つの解決策を立案した。その案を事業者や市へ提案し、効果や実現可能性を伺った。その結果、ウェブサイトの効果・実現可能性には肯定的な評価が得られた一方で、乗り捨てシステムの実現可能性には厳しい指摘を頂いた。
18	お茶の水女子大学附属高等学校	根岸杏実・ 安藤里菜・ 上野結子・ 野口陽菜佳・ 米田華帆 （2年）	海洋プラスチック問題〜私たちに出来ること〜	私たちは、海洋プラスチック問題に対して、「何か自分たちにできることをしたい」と思い、文献調査やフィールドワークを通して情報を集め、研究を進めた。調査によると、年々増加するプラスチック生産量のうち、使い捨てが想定される容器包装等の占める割合は、日本国内の割合が世界平均の2倍近くであった。また、世界中の海岸で回収したプラスチックのうち、ペットボトルの量はレジ袋を含むプラスチック袋の約2倍であった。そこで、私たちはペットボトルの消費量を減らさなくてはならないと考え、高校の自動販売機からペットボトルをなくす取り組みをしている。また、より多くの人に情報を発信するため、日本語と英語の二言語に対応したwebサイトを作成した。このように、私たちは消費者の意識変化が重要だと考え、様々な活動を行ってきた。プラスチックに苦しむ生き物たちが少しでも減るよう、これからも「私たちにできること」を行っていきたい。
19	お茶の水女子大学附属高等学校	寺田雪乃・ 荒川夏奈子・ 兼松美泉・ 亀岡瞳子 （２年）	災害弱者を女子高生が考える	当研究では、災害弱者や帰宅困難者の安全な避難を実現するという目的のもと、これの達成に女子高校生が貢献できるか考察した。 　まず文献調査と内閣府等への聞き取り調査を通して、災害弱者や帰宅困難者の避難の現状や課題について調べた。次に本校の生徒を対象に、女子高校生が持つ災害弱者や帰宅困難者に関する知識の程度を調査するアンケートを実施した。 　これらの調査の結果、行政による支援には限界があり、またそれらに対する女子高校生の認知度は低いことが確認された。それゆえ共助による支援の重要性が高いとわかり、帰宅断念者となり学校等に残る本校の生徒の多くは他の帰宅困難者を助ける余力がある可能性が高いため、女子高校生は知識さえあれば情報発信やコミュニケーション等で共助の担い手となれると考えた。そこで災害意識・知識を高め災害弱者や帰宅困難者を支援する力を付けるための女子高校生を対象とするワークショップを独自に考案した。
20	お茶の水女子大学附属高等学校	田中祐里奈・ 市村和可奈・ 松下聖佳・ 吉岡七海 （２年）	地震後の火災から人々を守る緑の公園・霊園	地震後の火災から人々を守る避難場所について考察することを目的とする。関東大震災では火災による死者数が多かった。調べて行くと、関東大震災では避難場所によって火災の被害の差が大きく、面積や地理的条件が似ていても、樹木の有無によって死者数に大きな差が生まれていることがわかった。そのため、今後想定される首都直下地震等の際にも、樹木が火災から人々を守る働きを期待できると考えた。専門家からの聞き取り調査や文献から、火災時の樹木の果たす役割と防火に適した植栽の仕方を調べ、火災時に人々を守る安全な公園の理想像について考察した。しかし、火災から人々を守るためには、最低でも4ha以上の広さが必要で、私たちの通学路である池袋駅周辺などではスペースの確保が難しいという現実も見えてきた。そこで既存の都立霊園を安全な避難場所としてもっと活用するための提案を行う。墓石の倒壊による被害を防ぐために樹木葬も合わせて提案する。
21	品川女子学院	桑名愛花（２年）	聞こえる音の可視化による暮らしやすさの評価	本研究は，地域ごとに聴こえる音の類型を分類した上で可視化し，地域ごとに音の発生源がどのようなものかを把握するものである。地域ごとに，聴こえる音の大まかな傾向を把握することによって，街ごとに暮らしやすさを検証するほか，一括りには対応できない騒音に対して解決策を講じることができる。本研究では，首都圏の主要な駅を中心とした一定の範囲においてフィールドワークを実施し，音を収集した。その場所に立って聞こえてくる音を，自然の音・人が発する音・機械的な音の３つに分類し，さらに音の大小，音の高低に応じて明暗や濃淡で示し塗り分けた。音を地図で示すことについてはChatty Mapsというプロジェクトチームによって，ニューヨークやロンドンを描いたものが知られているが，本研究ではその手法を応用している。
22	品川女子学院	吉澤実優（２年）	人口減少地域におけるガソリンスタンドの立地と経営多角化の特徴	本研究は，人口減少が目立つ地域でのガソリンスタンドの立地と経営について調査し，今後求められていく可能性の高い形態を考察したものである。都市部のガソリンスタンドが持つ機能は，給油することに特化しており，自動車離れや公共交通機関の利便性向上によって需要が低下すると廃業や業種転換が起こると考えられるが，人口減少が目立つ地方の中山間地域では，ガソリンスタンドの多角化経営が進み，給油する以外の機能を持っていることが多い。そこで，ガソリンスタンドがどのように経営を多角化させることで，ガソリンスタンドが持つ地域コミュニティの拠点としての機能をいかに保つことができるか，あるいはガソリンスタンドが持つ役割が変化しているのかを，実際の事例を踏まえて分類し，地域ごとに共通点や差異があるのか検討し，傾向を考察した。
23	品川女子学院	関 和実（2年）	プラスチックと紙の原料輸送・製造工程における消費エネルギーの可視化	本研究は，地球規模で問題となっている廃プラスチックの動きを踏まえて，プラスチックと，その代替品として見直されつつある紙を中心に，フードマイレージと同じ要領で，製品をつくる，原料を輸送するという過程において，どれだけのエネルギーを消費しているか，素材の原料や製造工程を踏まえて，地球環境への負荷を考察するものである。廃プラスチックが盛んに唱えられるようになり，プラスチックの利用を抑制すべきという動きが起こる以前は，温室効果ガス抑制の観点から，木材伐採の抑制や紙の利用を抑制しようという動きがあった。おそらく当時とは，紙の原料や製造工程，製造に伴うエネルギー消費量は大きくは変化していないはずである。あくまでも仮想での計算となるが，地球規模でデータを見つめ，紙，プラスチックという素材を消費エネルギーという観点での評価を試みた。
24	鷗友学園女子高等学校	齋藤瑞香・ 佐野明莉 （2年）	島留学で島は救えるのか 〜新潟県粟島の例から〜	現在離島が置かれている状況は厳しい。島は日本において重要な役割を果たしているにもかかわらず、人口減少や財政力不足が本土よりも顕著である。そこで、それらの問題を解決する可能性の一つとして「島留学制度」に注目した。 　本研究では、新潟県粟島が行う「粟島しおかぜ留学」制度に注目し、粟島浦村教育委員会に聞き取り調査を行った。その結果、小中学校の廃校は免れている一方で、それに伴う、人口や観光客の増加傾向は見られなかった。また、本校生徒を対象にアンケート調査を実施し、人々の島留学への関心、離島への興味を惹きつけるためにはどのような対策を取れば良いのかを尋ねた。その上で、島ならではのランドマークをつくり地名度を上げること、本土から遠いイメージを払拭するための対策をとることが、島留学の成果を一時的なものに終わらせず、将来に繋げていくために必要なことであると提案する。
25	東京学芸大附属高等学校	滝田慎一郎（２年）	スキー場に人を再びあつめるには	この研究は「スキー場に人を再びあつめるには」と題して、バブル経済崩壊が原因の日本のスキー産業の衰退を懸念し、現状の調査・現場の方へのインタビュー等により日本のスキー産業の回復への具体的な方法を考察するというものである。 　現在のスキー場の課題は、慢性的な不景気・趣味嗜好の多様化で来場者が激減し経営破綻するスキー場が増加したことでスキー産業全体が衰退し回復する機会を失ってしまっているということだ。 　回復の具体的な方法としてインバウンド需要がある。日本には欧米のような景色を持つ大型スキー場があり、ホスピタリティや雪質などを求める外国人客からの関心が高まったことが背景にある。 　長野県白馬村の回復への取り組みは際立っており、地域の観光資源としてのスキー場という立場から地域と連動しのスキーエリアの手本となる取り組みを行っている。
26	東京学芸大附属高等学校	関本勇悟（２年）	上高地の交通規制による影響	上高地の交通規制の推移とそれに伴う来訪者の交通利用などの関連性を考察し、交通規制が上高地へどのような影響を及ぼしたか結論付ける。電話や取材によって得た沢渡、平湯温泉駐車場の利用台数データや上高地への来訪者数のデータ、またアルピコ交通様へのインタビューで得たバス運行会社からの視点を基に考察した。 　上高地の交通規制は、自動車の排気ガスによる環境問題の解決を目的とされて始まったが、自動車規制をすることで結果的に毎年問題となっていた渋滞の軽減にもつながった。また平成16年から始まった観光バスの規制によって上高地への観光客数が大きく減少し、特に観光バスの台数は平成15年から半減した。減少の原因には相次ぐツアーバスの事故による人々のツアー離れも関連していることも考えられる。また安房トンネルの開通とそれに伴う平湯温泉駐車場の開業により沢渡駐車場の利用台数が減少したが、上高地の観光客数に変化はなかった。
27	東京学芸大附属高等学校	今泉怜太（２年）	日本の近未来都市、群馬県大泉町　～多文化共生先進地の子供たち～	〇研究目的 　外国人労働者いわゆる移民の流入は、我々の生活にどのような影響を与えるのか、また、その移民の子供たちはどのような教育を受けているのか。そのヒントを得るべく多文化共生先進地である群馬県大泉町を調査した。様々な課題があることが分かり、その一部の解決策を探求し、提案するものである。 〇調査方法 　令和元年6月～令和2年1月の間に、複数回の現地調査及び有識者ヒアリングを行った。また、大泉町役場及び大泉町立図書館、インターネットにて資料収集を実施した。 〇見えてきた課題 ・私塾のハード及びソフトの整備 ・日本文化の教育指導の徹底 ・外国文化の受け入れる許容範囲の拡大　等々　 〇解決策の提案 ・国は労働者を確保できればそれでよい、という考えを捨てる ・大泉町を期間限定モデル地区として国庫補助金を投入採用するといったアイデア ・大泉町は条例を整備するなどして、公金を投入できる環境をつくる　等々
28	東京電機大学高等学校	鷲尾隼弥（2年）	首都圏における鉄道の遅延と混雑率の関連について	この研究のきっかけは普段通学で利用している電車でなぜ混雑や遅延が発生するのか疑問に思ったからである。まず国土交通省HPを参照し東京近郊の路線の混雑と遅延の実態を調べた。そして特徴を調べた上で混雑と遅延がどう関係しているかの象限グラフを作成して、混雑しやすい路線や遅延しやすい路線、また両方に該当する路線に関する考察を得た。これらの裏付けとして混雑する路線では本当に遅延しやすいのかについてのフィールドワークを行った。混雑しやすい路線の特徴は、郊外から都心に向かう路線が挙げられ、東京都心へ向かう人が集中しているからだと考えられる。遅延しやすい路線の特徴としては運行区間の長さが挙げられ、JRの幹線や直通運転をしている路線が該当する。この2つに共通する特徴はターミナル駅を経由する事である。ターミナル駅では人の乗降が多く乗降に時間がかかることから混雑と遅延の両方の原因になるのではないかと考えた。
29	早稲田大学系属早稲田実業学校高等部	鈴木隆太郎（3年）	ひばりが丘団地の住民によるバス路線の選択	本研究では、ひばりが丘団地において、ラッシュ時に住民が3つのバス系統のうちどの系統を利用するか調査し、何を基準に系統を選ぶか考察した。ひばりが丘団地は、西武池袋線ひばりヶ丘駅まで約5分、西武新宿線田無駅まで10分強という立地で、この区間は西武バスが「境線」・「境・ひばりヶ丘線」・「古河団地線」の3系統を主に運行している。今回は各バス停(「境線」１か所、「境・ひばりヶ丘線」４か所、「古河団地線」４か所)計9か所で平日7時10分から8時10分まで観察による調査を実施した。調査項目は混雑度・遅延状況・乗車人数である。その結果、「境・ひばりヶ丘線」に乗る客が目立った。その理由として高い定時制を誇り、比較的着席チャンスに恵まれていることが挙げられる。全て始発で、完璧な定刻性・高い着席チャンスを誇る境線、本数が豊富な古河団地線は、前者が所要時間の増加、後者は混雑が見込まれるため敬遠されていることが分かった。
30	早稲田大学系属早稲田実業学校高等部	木口桃華（3年）	中野通りの渋滞原因～中野区中心市街地活性化を目指して～	本研究は中野通りの上り車線を3つの区間に分け路上駐車数を平日休日共に調査する事で、混雑解消の糸口を見出す事を目的に行った。その結果中野駅に近い商店が多い区間では運送系トラック、中野駅から離れる程土木系トラックのパーキングメーターを使用しない違法駐車が多く、これ等が片側2車線の内1車線を塞ぎ、そのため路上駐車トラックと渋滞度は比例する事が分かった。又平日は土木系トラックの違法駐車増量のせいでバス停に停まれないバスが道を塞ぎ休日より酷い渋滞を招いていた。混雑解消のために警察の取締り強化の上、運送トラックに関しては時差式、又は共同での搬入、土木系トラックに関しては交差点とバス停周辺の駐車禁止エリアを設けたり、工事現場への待機時間の削減など新たな対策が必要だと私は考える。商品の発注から納品まで、資材の積み荷から工事現場までを一つの情報システムで結ぶIT化によってこの問題を解決する必要があるだろう。
31	早稲田大学系属早稲田実業学校高等部	栗原豊季（3年）	西武新宿線上石神井駅周辺の踏切は除却すべきか～開かずの踏切によるバス通りへの影響～	踏切除却に向けた工事の是非を明らかにすることを目的に、平日朝7〜9時に、西武新宿線上井草・上石神井・武蔵関の3駅周辺でバス通りと交差する4箇所の踏切において、踏切の遮断時間をストップウォッチで計測し、1時間あたりの遮断時間や1回の最長遮断時間、最短空き時間を算出した。また、交差する道路の1時間当たりの自動車の数、踏切遮断中に発生する渋滞の距離を計測した。 　その結果、遮断時間が4箇所全て35分を超え、優等列車の停車する上石神井駅付近の2か所では、列車速度が遅いため1回の遮断時間が長くなり、40分を超える開かずの踏切となった。逆に優等列車の通過する上井草・武蔵関駅付近の2か所では列車速度が速く、遮断時間が短くなった。しかし、40分を僅かに下回る程度であり、開かずの踏切と大差はない。車進入禁止の道路1本を除き、150～200mの渋滞が発生し、それらを解消するために早急に西武新宿線を高架化・地下化するのが望ましい。
32	東京都立国分寺高等学校	品川穂ノ風（2年）	武蔵野台地の窪地形の成因について	都立国分寺高校周辺の台地上に点在する、周囲より数mほど低くなっている窪地の成因について考察する。 　調査地域は、自転車で調査に行くことなどを考慮し、国分寺高校が立地する国分寺市新町を中心とする地域に限定した。 　まず、地理院地図の「自分で作る色別標高図」を印刷し簡素な窪地マップを作成した。これを判読すると、国分寺崖線沿いには武蔵野面内部にかけて入り組んだ谷が延び、その谷の延長線上の武蔵野面内部に窪地が点在していることに気づいた。 　ここからは本校柴田先生、並びに前駒沢大学非常勤講師の角田先生の助言をいただき、先行研究の文献をご提示いただいた。 　続いて、最新ではないが1/1万の地形図を用いて閉曲線から窪地の分布図を作成し、それを1/2.5万に縮小して正確な窪地マップを作成し、現地調査を実施し、地形等を確認する。その後に東京都が公開しているボーリングデータから、窪地と地層との関連性等を考察する計画である。
33	工学院大附属高等学校・桐光学園高等学校	仲野想太郎（工学院2年）・ 武井香奈子（桐光2年）	鎌倉の小町通りにおける食べ歩きの魅力と観光公害	近年増加する訪日外国人観光客は，観光地では経済的な利益をもたらす一方で，ゴミのポイ捨てなどのマナー違反である観光公害の指摘もされている。本研究では，鶴岡八幡宮など歴史的遺産を抱える観光地である鎌倉の観光公害について，鎌倉駅東側の小町通りでの食べ歩きを取り上げる。鎌倉市は「公共の場所におけるマナーの向上に関する条例」を2019年4月1日に施行し，「狭あいな場所又は混雑した場所で、歩行しながら飲食を行う等他者の衣類を汚損するおそれのある行為をすること」を迷惑行為とした。これを踏まえて，小町通りでの店舗や観光客へのインタビュー調査，市役所の担当者とも意見交換を行った。その結果，歩道の狭さと人通りの多さからゴミ箱の設置が課題であることと事業主のごみ箱設置に対する意識が低いことが分かった。 解決策として，商店組合によるゴミ拾い活動の推奨と，店舗への観光税としてのゴミ税の導入について考察した。
34	桐蔭学園中等教育学校	徳井恒太（5年）	港北ニュータウンの緑道からみるコミュニティーの現状と課題	大都市郊外地域のコミュニティーの持続は、次世代の大きな課題である。横浜市の港北ニュータウンでは、利用頻度によって緑道のつくりが異なっている。花壇などの付加的な設備の有無について、地域によって差があることもわかった。緑道を管理している公園愛護会への聞き取り調査からは、緑道管理への取り組みの差が地域住民のコミュニティーへの入りやすさに起因することが分かり、あいさつが極めて大切だということも判明した。加えて、地域住民一人一人が綺麗な公園が当たり前と思わず、公園愛護会などの地域活動を行なっているから成り立っていること、主体的に参加する当事者意識の大切さも分かった。最後に、地域コミュニティーが更に活性化するには挨拶以外にも参加しやすい環境づくりやクラウドファンディング活用、小学校のPTAとの連携強化、イベント開催・地域の祭りで活動の宣伝をすることが必要と提案したい。
35	桐蔭学園中等教育学校	押田鼓太郎（5年）	裏道から考える商店街の本質	商店街の活性化問題は現在大きな社会問題となっている。私は、商店街から考える持続可能な街づくりについて研究した。その結果、商店街の本質は裏通りにあり、裏通りがあるからこそ商店街全体が成り立っていることが分かった。表通りにある「拡大志向型」の店舗よりも裏通りの「地域密着型」の店舗の存在が商店街の強みであり本質であると考えた。つまり、「地域密着型」 の裏通りを強化することが商店街全体の活性化につながることが分かった。その視点で実際に商店街組合会長と表通り裏通りの店舗を経営している店主約20件に聞き取り調査を行い、実際には表通りでは大学生や若者向けの「拡大志向型」である利益重視のチェーン店が多く、一方裏通りでは地域密着型であり利益よりも地元の昔からのお客さんとの「コミニュティ」を重視しているという表通りから１本道が変わっただけで全く違う視点で経営していることがわかった。
36	桐蔭学園中等教育学校	村岡正大（5年）	大都市郊外地域におけるコミュニティの持続性	日本の地域コミュニティは住民の高齢化、過疎化などの様々な要因によりコミュニティとしての機能が低下している。本研究では、大都市郊外地域におけるコミュニティの持続性について、古くから集落がありニュータウン開発された横浜市の下市ヶ尾地区と近年新たにニュータウン開発された同市の荏田西地区を比較研究した。アンケート調査から、前者では年配者が周辺の住民と濃い関係を築き、積極的にコミュニティを支えていると言えるのに対し、後者では若年者が中心となってコミュニティを運営していることがわかった。また、両者とも持続的なコミュニティを築き上げるには課題があることがわかった。
37	山梨県立都留高等学校	平井則成（2年）	山梨県大月市における持続可能なまちづくりのための教育の在り方－小中学校における地域学習に着目して－	地方小都市においては人口減少が急激に進んでおり，「住み続けられるまちづくりを」にとって深刻な問題となっている．本研究は，学校教育における地域学習に着目して，山梨県大月市を事例として持続可能なまちづくりのための教育の在り方を展望することを目的とした．研究の方法としては，本校の2年生へアンケート調査を実施し，今後も現在の居住地に住み続けたいかとその理由・地域学習の経験の有無・大月市が誇れるものはなにかなどについての回答を得て，定量的分析を行った．また大月市立大月東中学校と西桂町立西桂中学校，大月市教育委員会に聞き取り調査を実施し，得られた結果を定性的に分析した．明らかになった大月市の地域学習に関する課題を踏まえ，市内中学生を対象とした地域学習のプランを開発した．上記の手続きから，今後の大月市の小中学校における地域学習に関して，教育委員会・学校・国の三者を主体としてあるべき方向性を提示した．
38	神戸大学附属中等教育学校	稲垣颯太（5年）	商店街の活性化を目指して―甲南本通商店街のイベントを例に―	本研究では，ドラマ「ナポレオンの村」を参考に町おこしを最初の研究テーマとした。そこからさらにテーマを深め，最終的な研究テーマを空き店舗が増えつつある甲南本通商店街の活性化とした。研究を開始するにあたって，2019年8月29日に兵庫教育大学の沼島フィールドワークに同行し，過疎化の進む沼島の現状と課題について理解し，現地調査の方法を学んだ。その後，商店街の活性化のために甲南本通商店街振興組合の理事長様にご協力いただき，2019年12月21日に「商店街の結びつきをより強くし，さらに元気な商店街づくりを目指す」を目標に，商店街で買い物をしたレシート持参者だけが参加できるクリスマスイベントを企画した。当日，計164人の参加者があり，レシート数56枚，購入金額85,070円の成果があった。イベント実施後，商店街の皆さんから商店街にたくさんの人たちが来て，活性化に大きく貢献したとお礼の言葉をいただいた。
39	神戸大学附属中等教育学校	長﨑美優（５年）	WMG2021を利用した神戸市活性化案の作成及び提案	本研究は，元日本通運株式会社事業部の山崎良夫氏の先行研究に基づき，スポーツツーリズムは地域活性化に有効であると仮定した上で，ワールドマスターズゲームズ2021（WMG2021）を利用した神戸市活性化案を旅行会社などへのインタビューや文献調査から作成したものである。１次案を神戸市長，WMG2021兵庫県実行委員会，神戸市観光局，関西広域連合，近畿日本ツーリスト株式会社，株式会社日本旅行，計6ヵ所に提案した。その提案の返答として「SNSの活用案」と「SDGｓに沿った企画」が高校生らしい発想で新鮮だという意見を頂くことができた。このことから，特にSNS（ツイッター，インスタグラム）に注目し，インフルエンサーと呼ばれるようなフォロワーの多いアカウントの投稿頻度や関連性の高いハッシュタグ等を分析し，SNSの活用という観点から2次案を作成した。また，SDGsの観点では，大会をただ楽しいだけのものにするのではなく，社会貢献に繋げるための企画を設定した。
40	兵庫県立加古川東高等学校	高橋侑希・ 田畑陽彩 （2年）・ 井上絢音・ 竹山悠斗・ 真野航輔・ 山野莉緒 （1年）	天満大池の築造と喜瀬川形成の関係	兵庫県南西部に位置する喜瀬川は谷底平野を流れ、中流部で段丘面を横切っている。ゆえに現在の喜瀬川が河川の3作用のみで形成されたとは考えにくい。そこで、現在の喜瀬川流域の地形を調べ、その形成史と7世紀に築造された兵庫県最古のため池である天満大池との関係の解明を目的とした。 　現地調査、河床縦断図の作成、地質図、古絵図を用いた検証より、以下の点が明らかとなった。①675年、岡大池(天満大池の前身)が築造された。②1666年までに天満大池は現在の大きさになっていた。①から②にかけての時期に天満大池の「除げ」として喜瀬川が開削され、同時に川は北西から西方向に流れるようになったと考えられる。③「下刻」が進み、河道が西方向に固定され、その後天満大池を経由しなくなり現在の喜瀬川が成立した。以上より、喜瀬川は人為的な「河川争奪」により形成された新しい河川である。
41	兵庫県立加古川東高等学校	大西悠斗・ 菅原千夏・ 西山敦紀・ 畠花帆・ 守屋洸希 （2年）	近郊農村における「ポイ捨て」の地域性解明	これまでの研究では、都市内部において歩行者を対象としたゴミの「ポイ捨て」研究は多いが、農村地域のものはほとんどみられない。農村部では「徒歩・自転車」によるポイ捨てに加えて、「自動車から」、「農作業者」などからのポイ捨もみられる。我々は道路沿いにみられるゴミ分布は、これらの人々からのポイ捨てが重層的に見えているとの仮説を立て、 検証に取り組んだ。対象地域は兵庫県加古川市八幡周辺とした。この地域は、加古川市の近郊農村にあたり、2014 年に東播磨南北道路開通にともない交通量増加の激しい地域である。対象地域における予備調査で、ゴミ収集方法の検討をおこなったのち、本調査において、周辺の土地利用とゴミ分布の関係を調べた。この結果に基づき、「自動車交通」、「農作業者（農道利用者）」、「地域の祭り参加者」などとポイ捨てごみとの関係を詳細に検証し、重層性を明らかにした。
42	兵庫県立宝塚北高等学校	床鍋陽紀・ 藤本真輝（2年）	宝塚市歌劇場前交差点の渋滞改善策の検証	兵庫県宝塚市では、渋滞が多発している。その原因として、宝塚市が扇状地の先端に位置しているため、交通量が集中してしまうという地形的要因が挙げられる。各関係諸機関が改善に向けて取り組んできたが、大きな改善は見られない。特に国道176号線の歌劇場前交差点は主要県道の合流箇所であることや周囲に踏切があることが原因で、特に渋滞が激しい。そこで私たちは、私たちが行ったアンケート調査と道路交通センサス及びパーソントリップ調査、近隣自治体が公開している調査結果等を踏まえ，交通量の三分の二が宝塚市外から市外への移動であることに着目している。そこで(1)迂回ルートへ分散させる。(2)公共交通機関の利用を促して交通量を削減させる。(3) 既存の道路の中で信号調整などの道路設備をより効果的に活用する。という3つのアプローチでその効果や実現性について比較・分析・検証を行っている。
43	兵庫県立宝塚北高等学校	佐々木馨那・ 森木愛久（2年）	ＧＩＳを用いた土地条件に起因する竹林の分布の調査	竹はかつて身近な資材であったが，管理の手が届かず放置された竹林は急速に拡大し，他の植生の成長阻害，地盤の軟弱化，獣害の誘因など様々な害を引き起こしている。そこで，これらの問題解決への第一歩として竹林の拡大予測を可能にすることを目的とし、ＧＩＳを用いて兵庫県三田市内の竹林の分布と土地条件の関連性を調査した。今回は野外調査の結果と画像処理ソフトの色相調整機能を用いて竹林を抽出した衛星画像，さらに標高・傾斜角度・傾斜方位によって色分けした国土地理院基盤地図情報・数値標高モデルのメッシュデータをＧＩＳで統合し分析した。その結果，竹林は標高が低く，傾斜の緩やかな地点に多く分布しており，西及び南西向き斜面ほど竹林の割合が高くなっていたことが分かった。さらに，データ数を増やしてより信憑性を高めるとともに，当該地域について複数年に亘り解析を行うことで，より正確な竹林の拡大予測が可能になると考えている。
44	鳥取県立鳥取西高等学校	西脇考之佑・ 志和尚希・ 稲井柊成 (2年）	“聖地巡礼”を巡る社会環境構造と地域振興政策の考察～鳥取県岩美町におけるアニメーション作品「Free!」聖地巡礼の事例を中心に～	日本国内のアニメを中心としたコンテンツ産業は、”聖地巡礼”を創出した点において特徴的である。聖地巡礼の事例である鳥取県岩美町の景観を参考に制作されたアニメ作品「Free!」を調査することによって、魅力化に乏しい地域においてコンテンツ産業が地域再生に結び付いた実態とその課題を明らかにする。 　対象の作品について、市場規模を表す指標、アニメ作品内の描写とアニメ聖地が合致する度合い、自治体との連携の有無などを調べ、アニメ聖地を取り巻く社会環境の詳細を考察した。また、「Free!」と岩美町の関係性を客観的相対的に調査・分析するために、アニメ聖地を持つ複数自治体にアンケートを取った。 　最終的には、地域にとってのアニメ聖地が持続性のない付加価値だという危惧を踏まえ、聖地巡礼をきっかけとした長期的な観光客の入れ込みを目標とする際に、対象地域の景観へ付加価値を高め、地域を創造する手法を模索した。
45	島根県立益田翔陽高等学校	山本叶（3年）	ARアプリ「マチアルキ」を使った市民参加型のスマホ版スタンプラリーの作成	目的） ・スマートフォンを使った益田市の魅力発信 　　　 ・これまで益田市になかったものを作る試み 対象）益田市 利用アプリ）ARアプリ「マチアルキ」（東京書籍），地理院地図 資料）益田市のパンフレット類，『益田市史』，『益田ふるさと物語』など 内容）①校舎敷地内の石碑で試作。校内版スタンプラリーの作成 　　　　→校内石碑版は石碑間隔が狭くGPSの精度の不正確さから失敗 　　　②現地取材 　　　　→パンフレット類の内容集計から，中世関連施設に限定 　　　　　「中世の益田を探せ！」のテーマ決定 　　　③益田市版のスタンプラリーの作成・実施 　　　　→益田市観光協会，萩・石見空港利用促進協議会などに協力依頼 　　　　　オリジナル缶バッジのプレゼントなど 成果）校内課題研究発表会で学科代表として発表 　　　公民館主催のアプリを使った街歩きワークショップの開催 考察） ・アプリの作成は難しいが，コンテンツ作成などで情報発信はできる 　　　 ・これまでにないものができ，市民からも好評 　　　 ・インバウンド対応などが課題
46	広島大学附属高校	西田篤弥・ 片山慶人・ 久保光輝・ 土田薫乃・ 大畠朝陽 （2年）	大都市圏におけるベッドタウンの形成過程に関する研究	本研究は，都市圏で発達する都市形態のうち，ベッドタウンがどのように発達し形成されてきたかを明らかにすることを目的とした。研究手法として，国土地理院発行の「地理院地図」のうち「宅地利用動向調査図」を利用した。この図では，山林・荒れ地，田，工業用地，一般低層住宅，中高層住宅地，商業・業務地区などに色分け分類されている。そこで，宅地利用動向調査図を用い，年代別にそれぞれの色の面積を解析することにより，ベッドタウンの形成過程を明らかにした。対象地域は，関西都市圏のなかで代表的なベッドタウンである兵庫県宝塚市とした。その結果，1996年までは山林，畑，田は減少し，低層住宅，道路は増加傾向にあったこと。1985年から91年のバブル期においては造成中地の割合が大きく増えたこと。宝塚市において市内の山間部と平野部で宅地造成のプロセスが異なることが明らかとなった。また，当日は宝塚市と他都市の比較についても触れたい。
47	広島大学附属高校	大下佳穂・ 金子瑞季・ 藤原百花 （2年）	江田島市の土砂災害について減災の観点から考える	本研究の目的は，過去の異なる土砂災害について被害状況を明らかにし，減災に向けた取り組みを提案することである。対象として，1945年枕崎台風と2018年西日本豪雨を取り上げ，広島県江田島市切串地区を調査地域とした。研究方法として，1947年に撮影された空中写真を立体視することで土石流被害の範囲を明らかにするとともに，枕崎台風直後に撮影された写真をもとに，撮影地点と被災状況を考察した。そして，2つの災害の状況や現地での防災，減災についての現状と課題について聞き取り調査を行った。その結果，終戦直後で資料に乏しく，被災状況が曖昧であった1945年当時は，空中写真で判読した被災範囲よりも広域であったことが分かった。また，減災への提言として，2つの災害から得られた知見をもとに，現在発行されているハザードマップの見直しを行った。加えて，少子高齢化の進む地域が抱えている減災への問題点についても触れたい。

2020年春季学術大会（駒澤大学）：高校生ポスターセッションの募集について（3月9日更新）

高校生ポスターセッション これまでの発表者・受賞者

　春季学術大会（駒澤大学）の中止に伴い、取り下げを希望される研究発表*については、要旨集への掲載を見合わせます。この手続きのため、発表要旨集 No.97 の刊行時期は３月下旬を予定しています。

2020年3月10日
日本地理学会理事会

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*発表の取り下げについてはこちらの記事をご覧ください。

高校生ポスターセッションへの参加を予定されていた皆様へ

　新型コロナウィルスの感染が拡大する中、日本地理学会は、3月27日～29日に開催を予定していた春季学術大会（駒澤大学）の中止を2月27日に決定いたしました。これにともない、高校生ポスターセッションも中止となりました。参加を予定されていた高等学校の皆様には、日頃の研究成果を学会の場で発表する機会が失われ、大変残念に感じられていることと思います。このため日本地理学会では、今回の大会中止をふまえ、高校生ポスターセッションの取り扱いを次のようにいたします。

１．申し込みの際に提出いただいた「研究の内容」（400字以内）を、学会の公式ホームページ上に一定期間公開することでポスター発表に代えます。その際、「研究の内容」の修正を受け付けます。

２．高校生ポスターセッションの申込締切（2月29日）以前に学会の中止が発表されたため、28日、29日に申し込みを予定されていた高等学校のために、発表の追加申し込みを受け付けます。
　
１．については、すでに申し込みをされ、日本地理学会担当者から受付確認メールを受領された高等学校の代表者の方は、①学会ホームページ上における「研究の内容」の公開に同意下さるか否か、②「研究の内容」に修正があるか否か、の２点について、3月11日、12日の両日、下記の日本地理学会高校生ポスターセッション担当者までメールでご連絡ください。②に関して修正をされる場合も、下記担当者あて修正後のWordファイルを添付して下さい。上記受付期間に公開の同意がいただけなかった「研究の内容」は公表せず、発表とみなしませんのでご注意下さい。
　　　※日本地理学会集会専門委員会高校生ポスターセッション担当
　　　　メールアドレス　ajg.hsposter2018@gmail.com
　
２．についても、3月11日・12日の2日間、追加申込を受け付けます。追加申し込みを希望する高等学校は、募集要領の 〔申込に必要な情報〕をご確認の上、上記の高校生ポスターセッション担当者あてご応募下さい。
　　　※申し込みに必要な情報　https://www.ajg.or.jp/20200116/6088/

１．の修正分、２．の追加分について、日本地理学会の高校生ポスターセッション担当者が採否を判断の上、3月16日までに各高等学校の代表者あてメールにて連絡を差し上げます。　
　その後、公開に同意いただいた「研究の内容」（修正分、追加分を含む）を、一定期間、学会の公式ホームページ上にて公開し、ポスター発表に代えさせていただきます。なお、公開の日程は、追って学会ホームページ上でお知らせします。
　なお今回は、選考・表彰は行わず、発表証明のみを速やかに送付いたします。　

2020年3月9日
日本地理学会理事会

　すでにお知らせしている通り, 春季学術大会（駒澤大学，3月26日〜3月29日）は，新型コロナウイルス感染の拡大をふまえ，2月27日に中止を決定いたしました．ただし，申込みされた研究発表（口頭・ポスター）に関しましては，会場における質疑は行えませんが，公表される発表要旨集およびJ-STAGE上での発表要旨の公開をもって，当該の発表を成立したものとさせていただきます．

　今後，今回の発表内容と同様のテーマを別の機会に取り上げることは可能ですが，その際には自己剽窃の基準に抵触しないよう，適切に引用するようご留意ください．なお，研究発表の取り下げを希望される方は，発表要旨集およびJ-STAGEへの公開を見合わせますので，3月16日（月）正午までに，日本地理学会事務局まで電子メールにてご連絡下さい．

以上

 2020年3月9日
日本地理学会理事会

 

　春季学術大会の中止に伴い，大会中に予定していた以下の行事、委員会等は全て中止いたします．

１．臨時総会・代議員会（3月26日）
２．学会賞・研究助成・永年会員功労賞の表彰式（3月27日）
３．会長講演（3月27日）
４．専門委員会、各種委員会（３月27日、28日）

　臨時総会の審議事項は，定時総会（6月27日）にて取り扱います．また代議員会の報告事項については，別途代議員にお知らせします．

　各種表彰については，受賞者にお知らせした上，追って学会ホームページ上で公開いたします．会長講演についても，追って学会ホームページ上でお知らせします．

　専門委員会，各種委員会につきましては，委員予定者の皆様に別途お知らせいたします．

2020年3月9日
日本地理学会理事会

2020年2月27日

日本地理学会会員各位

日本地理学会理事会

日本地理学会2020年春季学術大会の開催中止について

新型コロナウィルスの感染が拡大する中、私ども日本地理学会理事会では、3月27日～29日に開催される春季学術大会につきまして、開催校である駒澤大学の先生方と相談をしながら、開催するか否かの検討をしてまいりました。
この度、大変残念ながら、開催を断念せざるを得ない、との結論にいたりました。

大会の開催中止により、ご発表、ご参加を予定されていた方々、大会開催の準備をされてこられた方々には、多大なるご迷惑をおかけすることになり、大変申し訳ございません。
ご賢察の上、ご理解下さいますようお願い申し上げます。

なお、予定されていた学会発表、各種の行事、委員会などについての今後の対応につきましては、ホームページ等で追って連絡をさせていただきます。

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追加情報

春季学術大会の中止に伴う今後の対応につきましては、3月8日の理事会にて決定し、速やかに本サイト上に公開いたします。（2020年3月2日）

「地層処分事業に係る社会的側面に関する研究」の募集が，3月19日（木）（12時必着）まで行われています．
詳細については，下記ホームページを御参照下さい．
詳細　URL https://www.mri-ra.co.jp/information/2020/02/post-55.html

宇宙航空研究開発機構では，地球観測衛星データの提供に関して，より良いサービスを提供するために，アンケートを実施しています.
on-lineのアンケートとなります．以下よりアンケートサイトにアクセス下さい．

https://gportal.jaxa.jp/gpr/notice/notice/view/980

所要時間10分以下．無記名．2020/2/25午前8時（日本時間）締め切り．

2020年春季学術大会タイムテーブル

【重要】2020年春季学術大会は中止となりました

 

2020年春季学術大会（駒澤大学）の際にGIS公開講習会（地理教育専門委員会主催）を開催します．ふるってご参加下さい．非会員の方も参加可能です（GIS公開講習会を含めた公開講座には無料で参加いただけます）．GIS公開講習会の参加にあたっては，事前登録が必要です．お早めの登録をおすすめします．

テーマ：WEBGISを使おう――RESAS(地域経済分析システム)――

日時：3月27日（金） 13時～16時

会場：駒澤大学内

参加費：無料

定員：30名

申込方法：参加申込みフォーム

申込締切：3月19日(木)　※定員に達した場合，早期に申込を締め切ることがあります．（学術大会の中止に伴い、公開講座も中止とさせていただきました。参加をご希望されていた皆さまには大変申し訳ございません。）