お知らせ

地理学評論 第5号(4月)

*ORIGINAL ARTICLES
The Origins of Commutation in Japan/MIKI, M. 247-264(1-18)
Reexamination of a Predictive Equation of Waterfall Recession Rates in Boso
Peninsula, Chiba Prefecture, Japan/HAYAKAWA, S. Y. 265-275(19-29)
Relationships between Vegetation Change and Geomorphic Conditions in Suburban
Forests of Japan: Analysis by Means of Digital Aerial Photogrammetry and
Geographical Information Systems/KIMURA, K., AOKI, T., SANO, S., and SUZUKI, Y.
276-288(30-42)
Ecotourism in the North Pantanal, Brazil: Regional Bases and Subjects for
Sustainable Development/MARUYAMA, H., NIHEI, T., and NISHIWAKI, Y.
289-310(43-64)

*SYMPOSIUMS
Two Giant Countries in Transformation: India and China under Globalization
311-317(65-71)
Some Environmental Issues Caused by Large-scale Land Reclamation Projects
317-321(71-75)
The Problem and Solution in the Educational Use of GIS 321-325(75-79)
The Globalization of Japanese Tourism 325-328(89-82)
Geography Education for Training Primary and Junior High School Teachers who
have Geographical Skill 329-332(83-86)
Fundamental Study on the Maps of Asia-Pacific Areas Prepared by Japanese Army
332-337(86-91)

*Doctoral Dissertations in Geography Accepted at Japanese Universities,
Academic Year 2003 338-367(91-121)

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  • 投稿日:2005年04月02日

日本地理学会研究グループおよびシンポジウム等の補助金について

200535日 日本地理学会理事会承認

1. 日本地理学会では、従来、研究グループに対しては、1グループ1か年3万円、学術大会時に催されるシンポジウムについては12万円、巡検については125千円を一律交付してきたが、2001
秋の規則改正にともなってこれを廃止し、研究グループないしシンポジウム・巡検の責任者からの申請に基づいて、理事会がその必要性を判断し補助金を交付す
る方式を採ることにした。なお、研究グループ活動の一環として開催されるシンポジウム等の補助金については、原則として研究グループ補助金とする。

2. シンポジウム・巡検については原則として開催の提案と同時に、また、その他の企画に関しては原則として実施の3か月前までに、支出予定の明細とともに、日本地理学会理事会に補助金の交付を申請する。→①日本地理学会研究グループ補助金申請書(様式7)、日本地理学会シンポジウム・巡検補助金申請書(様式8 

3. 補助金の使途は、必要性が高く、メンバー各自の負担になじみにくいものに限る。例えば会場費、外部講師への交通費、外国組織との通信費などが考えられ、参加者の食事代や交通費、資料代など、本来参加者が負担すべき費用は含まれない。

4. 1件に対する補助金の上限は特に定めてないが、学会財政が逼迫して折りでもあり、必要最低限にとどめる。可能な限り外部資金を獲得するよう努力することが望ましい。 

5. 日本地理学会理事会は日本地理学会補助金申請書に基づき交付金額を決定し、責任者  に送金する。→②日本地理学会研究グループ等補助金額決定通知(様式9)および日本地理学会研究グループ等補助金振込依頼書(様式10

6. 研究グループおよびシンポジウム・巡検責任者は、補助金を受け取りしだい、受領証を作成して日本地理学会理事会に提出する。→③日本地理学会研究グループ等補助金受領書(様式11 

7. 研究グループおよびシンポジウム・巡検責任者は、補助金を適切に支出し、その証拠書類を保存する。

8. シンポジウムおよび巡検の実施後1か月以内に、責任者は補助金決算報告書および証  拠書類(領収書類)を日本地理学会理事会に提出する。領収書の宛名は日本地理学会とする。→④補助金決算報告書および証拠書類 

9. 不要額がある場合には、日本地理学会にすみやかに返還する。

10. 財務委員会は補助金決算報告書および証拠書類が適切か否かを確認する。

なお、上記の様式はこのページよりダウンロードできます。

Microsoft
Word(doc)形式

一太郎(jtd)形式
Adobe
Acrobat(pdf)形式

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  • 投稿日:2005年04月01日

地理学評論 第4号(4月)

●論 説
東京都台東区靴産地における高付加価値生産システムの構築  山本俊一郎・179-201
豊橋市中心市街地におけるマンション供給と居住地選好  大塚俊幸・202-227

●短 報
選挙制度の変更に伴う国会議員の対応と政治組織の空間的変化
-長崎県を事例にして- 阿部康久・高木彰彦・228-242

●書 評
梅棹忠夫・山本紀夫編著:山の世界(苅谷愛彦)・243-244

漆原(吉野)和子・P.ウイリアムス編:変化する世界におけるカルスト(沖村雄二)・
244-246

学界消息・i-ii
会  告・表紙2およびiii-iv

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  • 投稿日:2005年04月01日

地理学評論 第3号(3月)

●会長講演
地理学におけるシミュレーション 野上道男・133-146

●論 説
冬の日本列島南海上にみられる筋状雲の出現特性 川瀬宏明・木村富士男・
 147-159

●短 報
インド・バンガロールにおける都市用水の現状と課題 南埜 猛・160-175

●書 評
倉沢 進・浅川達人編:新編東京圏の社会地図1975-90(矢野桂司)・
176-178

2005年度春季学術大会プログラム・i-xxiv
学界消息・xxv-xxvi
会  告・表紙2およびxxii-xxiv
 2005年度秋季学術大会のお知らせ(第1報)・表紙2

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  • 投稿日:2005年03月01日

地理教育専門委員会報告「大学生・高校生の世界認識の調査報告」

2005 年2 月22 日
日本地理学会 地理教育専門委員会
大学生・高校生の世界認識の調査報告
日本地理学会からの提言
―イラクがわからない大学生が44%もいる!
世界認識を高めるための3つの提言―

(以下,抜粋)
【日本地理学会からの3つの提言】
1.小・中・高校を通じて地図(地図帳・地球儀)の活用を推進すること
 世界全体を正しく理解するためには、情報の「整理箱」として頭の中に世界地図が描けることが重要である。頭の中の世界地図に様々な情報が整理されることによって、リアルな世界像が出来上がっていく。
 地図帳や地球儀の見方や活用方法の習得も大切だが、小学校から高校までを通じて地図帳や地球儀を繰り返し学習し、「地図を読む習慣」を身に付けること
が重要である。

2.高校での地理学習を拡充すること
 現在、高校生の約半数は地理を学ばずに高校を卒業している。このため、高校生と大学生の世界認識が十分とは言えない。
 グローバル化する現代社会を生き抜く力を身につけ、国際社会において日本社会が確固たる地位を築いていくには、国際感覚を身につけることが必要である。そのベースとなる最低限の地理的教養は地理教育によって醸成される。
 高等学校での地理の学習を充実させることは、現代世界を正しく理解し、国際社会で生きていくために不可欠である。

3.基礎的な学習を充実させること
 身近な地域や国土、世界を正しく認識するための基礎的な知識の習得も重視しなくてはならない。「どこに位置しているのか?」「どんな特徴があるのか?」といった、地域認識の基礎となる位置や場所の持つ意味をきちんと学習することが大切である。国土や世界の諸地域を正しく認識するということは、このような基礎の上に成り立つものである。
 現実世界の多様な現象を理解し、課題を発見し、問題を解決していくためには技能に裏打ちされた地理的な見方や考え方を身につけることと並行して、世界や日本に関する基礎的な知識を継続的に学習し、確実に定着させることが何よりも大切である。

【本調査の背景と目的】
 若者の学力不足が最近しばしば指摘される。文科省の学力調査では高校生の学力は「おおむね良好」とされているが、現場の教師からは大学生や高校生の基礎的な知識の著しい低下傾向が指摘されている。
 日本地理学会(会員約3000人)は、グローバル化する時代に対応した地理教育の必要性を重視し、学会内に地理教育専門委員会を設置し地理教育振興にかかわる調査・研究活動を行っている。
 今回われわれが実施した調査の目的は、大学生・高校生による国の位置の認知度の正確さを知り、その実態を明らかにすることにある。
 調査では、近年何かと話題となり、マスコミ等にもよく取り上げられた10カ国(アメリカ、イラク、インド、ウクライナ、ギリシャ、ケニア、北朝鮮、フランス、ブラジル、ベトナム)を対象とした。

【調査の実施概要】
 調査は地理教育専門委員(16名)の所属する学校を中心に2004年12月から2005年2月にかけて全国の25の大学(3773人)高校については9校(1027人)に調査票を配布し調査した。
 調査は、前述した10カ国の位置を世界地図上の30の国に記した番号から選択するもので、5分程度で回答できるものである。大学生の調査票集計に際しては、高校時代の「地理」履修の有無に基づきクロス集計を行った。
 大学生における調査は、おもに地理学を専門とする教員の講義を利用して行われており、多少なりとも地理的関心の高い学生による結果と判断できる。高校については、進学希望者の比較的多い学校が大半を占めている。

【アンケート調査の結果】

1.「地理」履修者は、国位置の認知度が高い。
 大学生の正答率を見ると、高校時代に「地理」を履修した学生のほうが、「地理」未履修の学生よりも正答率が高い。90%以上の位置認知度を有する国に両者の差はそれほどないが、80%以下の位置認知度の国になるほど「地理」履修の有無が大きな差となってあらわれる。これらに対し、統計的な検定を行った結果、イラク、ウクライナ、ギリシャ、ケニア、ベトナムについては有意な差が認められた。高校で地理を学んでこなかった学生は、国名や位置を正確に把握することができないことが明らかになった。

2.馴染みの薄い国の位置はかなり不正確。
 アメリカ、インド、ブラジルなど大国で有名な国について、大学生・高校生共に間違いは少ない。
 しかし、最近マスコミ等で話題となったが、遠方で馴染みの薄い国の場合、認知度は低くなり、「地理」履修者との差も大きくなる。
 ウクライナについては、大学生で54.8%、高校生で33.0%の正答率に過ぎない。昨年、オリンピックが開かれたギリシャについては、大学生で76.5%、高校生で59.4%である。
 さらに、湾岸戦争以来話題となり、現在自衛隊が派遣されているイラクについて、その位置のわかる大学生は56.5%、高校生では52.7%である。すなわち、約43%の大学生と約47%の高校生はその位置を正しく理解していないのである。
 時事的な国名の場合、国名は知っていても、その位置については正しく認識していない様子が浮き彫りとなった。

3.中学までに世界の国々の1/3は覚えていたのに・・・。
 中学校社会科の学習指導要領では、世界のおもな国名と位置を地図を用いて身に付けさせることになっている。中学校の現場では、世界の国々の1/2から1/3を覚える生徒が多い。ところが高校で「地理」を選択しない生徒が増
えた結果、学年や校種が上がるごとに、せっかくの基本的な知識が忘れ去られていく現実が今回の調査でより鮮明となった。高校での「地理」学習を拡充する必要がある。