お知らせ

日本地球惑星科学連合2008年大会セッション募集(募集締切延長)

1.期間 2008年5月25日(日)~30日(金)6日間.
2.会場 幕張メッセ 国際会議場(千葉県).
3.詳細 大会ホームページトップ http://www.jpgu.org/meeting/ を御覧下さい.
4.提案募集中のセッション(募集締切:10月31日(水)) 1)スペシャルセッション 内容:旬の研究テーマを学会横断的に議論するセッション https://secure.jtbcom.co.jp/earthreg/submit/session/session_personal_check.asp?Regist_Class=2 2)ユニオンセッション 内容:全学会全般に関係する話題を取り上げるセッション(プログラム委員会の判断に基づき,ユニオンセッションからスペシャルセッションに回っていただく可能性があることを御了承下さい).https://secure.jtbcom.co.jp/earthreg/submit/session/session_personal_check.asp?Regist_Class=3 3)現在までに提案されているセッション http://earth.jtbcom.co.jp/submit/session/session_list.asp?Regist_Class=0&ID_No=0 どちらのセッションも,全ての発表を英語で行う,インターナショナル
セッションとしての提案も歓迎.ポスター発表のみで行うセッション提案も歓迎.
5.問合せ先 日本地球惑星科学連合事務局
  〒113-0032 東京都文京区弥生2-4-16 学会センタービル4階
  電話 03-6914-2080 FAX 03-6914-2088 e-mail: office@jpgu.org URL: http://www.jpgu.org/

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  • 投稿日:2007年10月28日

独立行政法人原子力安全基盤機構、東京大学大学院工学系研究科原子力国際専攻主催

1.内容 科学技術の諸課題や展望を広範な視野で捉えて、原子力の安全を理解していただくとともに、原子力安全ならびに日本の科学技術の発展を支えていく人材の育成等に資することを目的として標記講座を2007年11月から2008年1月にわたり、合計6回開催.各回では、サブテーマを設定し、原子力分野の専門家、原子力分野以外の専門家、およびサブテーマを広い視野で論じる有識者の3名の講演と、この3名をパネリストとしたパネル議論・質疑応答を行う.
2.参加費 無料.
3.定員 各回180名.
4.場所 東京大学武田先端知ビル 武田ホール.
5.各回の概要 第1回:科学技術とエネルギー安全保障を考える(2007年11月17日(土)13:30~17:00).第2回:科学技術と地球環境を考える(2007年12月1日(土)13:30~17:00).第3回:科学技術と教育を考える(2007年12月15日(土)13:30~17:00).第4回:科学技術と法制度を考える(2007年12月22日(土)13:30~17:00).第5回:科学技術と報道を考える(2008年1月12日(土)13:30~17:00).第6回:科学技術と社会的合意形成を考える(2008年1月19日(土)13:30~17:00).
6.参加申込み・詳細 URL http://www.jeutoc2007.jp/
7.問合せ先 市民講座事務局((株)三菱総合研究所内) 担当 酒井、近藤、船曳
  電話 03-3277-4505 FAX 03-3277-3480 e-mail:

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  • 投稿日:2007年10月28日

国立社会保障・人口問題研究所 社会保障研究部門の研究員(11月27日締切)

1.職種・人員 社会保障研究部門の研究員(厚生労働技官・研究職)1人 .
2.採用予定日 2008年4月1日(火).
3.業務内容 1)社会保障給付費の推計および国際比較分析、ならびに社会保障統計に関する開発および研究.(1)各府省から提供される広範なデータに基づく給付費や財源の推計.(2)諸外国データとの比較分析やOECDをはじめとする海外機関との連携調整.(3)制度改革の影響を踏まえた推計手法の見直し、新たな推計手法の開発.
4.応募資格 1)大学院修士課程以上において、社会保障分野の研究やデータ分析を行うのに十分な専門知識を習得し、修士の資格を有するか、または、研究機関等でこれと同等の研究実績を有すること。
2)専攻学問分野の学会、研究会等における活動成果を有すること。3)年金・医療・介護
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  • 投稿日:2007年10月28日

地理学評論の電子アーカイブ公開にともなう著作権の取扱について

社団法人日本地理学会

 社団法人日本地理学会は,この度,独立行政法人科学技術振興機構(JST)の支援を受けて,地理学評論(英文誌を含む)創刊号(1925年)から第79巻第14号(2006年)までの全冊を電子アーカイブ化し,インターネットにより一般に公開することといたしました.これにより,これまで積み上げられてきたわれわれの研究成果が広く一般社会に還元され,また,今後の研究活動にも資するものと考えられます.
  地理学評論に掲載された論文の著作権は,1981年8月改訂以降の投稿規定で,本学会に所属することが明示されています.また,1958年発行の第31巻第6号以降は,編集発行者としての本学会名にコピーライトマークが添付されており,著作権は本学会に所属するものと考えられます.それ以前には,著作権についての特段の記載はありませんでしたが,このような経過から見て,会員の中では著作権が基本的に本学会に帰属すると認識されていたと推測されます.
  このことから,今回の電子アーカイブ化およびインターネット公開に係る創刊号以来の著作権についても,本学会に帰属するものとして取り扱うことといたします.上記以前の期間の掲載論文の著者,または相続権を持つ遺族の方で,この処置に異議のある方がおられる場合は,2008年1月末日までに下記にお申し出ください.

   連絡先:
    社団法人日本地理学会事務局
    〒113-0032 東京都文京区2-4-16 学会センタービル内
    TEL 03-3815-1912, FAX 03-3815-1672
    E-mail ajgeogr@js6.so-net.ne.jp

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  • 投稿日:2007年10月19日

「海外における地理学評論の引用状況の調査」に関する御協力のお願い

 地理学評論の刊行にあたっては,日本学術振興会科学研究費補助金の助成を受けています.補助金申請にあたり,「地理学評論和文号および英文号掲載論文の,海外学術雑誌(2004~2005年)での引用状況」に関する情報を必要としております.学会で検索に使用しておりますデータベースのScience Citation Index(SCI),Social Science Citation Index(SSCI)には,すべての学術雑誌がソースジャーナルとして採録されている訳ではありませんので,採録漏れの雑誌で引用されているものについては学会事務局でも捕捉できません.完璧を期すには,会員の皆様からどうしても(自己)申告していただく必要があります.引続き十分な額の補助金の配分を受けるためにも,お心当たりの方は,11月12日までに,掲載された雑誌名(できましたら略記ではなくフルタイトル),発行年(巻号),引用論文のタイトル,引用されている地理学評論の論文の著者名とその巻号を,日本地理学会あてにお知らせ下さるよう御協力をお願い申し上げます.

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  • 投稿日:2007年10月19日