委員長：大八木智一
委員：岡　秀一、小田宏信、斉藤享治、佐野　充、谷内　達、戸所　隆
本委員会は、日本地理学会の一層の発展に寄与できる学会誌の今後のあり方を検討するために、昨年度に設置された。本年度は、委員会を３回開催した。主な検討内容は以下の通りである。

1. 現状と課題の認識
   「地理学会評論」は、昨年度より発行形態が変更され、年14冊発行体制（月刊の｢地理学評論｣と年２回発行の｢GEOGRAPHICAL REVIEW OF JAPAN｣となった。しかし、地理学評論の発行部数が漸減傾向にあるとともに、投稿件数も減少傾向にある。本学会の最も重要な研究成果公表の場である学会誌が、今後の日本地理学会の活性化の促進と、わが国の地理学の振興に今まで以上に大きな貢献を果たすためには、学会誌のあり方の再検討が必要である。
   
   
2. 学会誌の機能、性格等に対する期待の所在
   1) 従来の機能をより強化する、または改善する方向に対する期待
   
   1. 院生や関連領域の研究者がハードルの高さを必要以上に意識することなく投稿できる学術誌が必要・・・具体的対策が必要
   2. 海外の研究論文等においても、今まで以上に数多くの論文が引用されやすい体裁と出版体制を持つ欧文学術誌が必要・・・年２回刊行の英文誌の一層の充実で対応
   
   2) 新たな社会的要請や日本地理学会の将来像に対応した期待
   
   1. 時事問題や、時代や地域社会、あるいは地球がかかえる諸問題について、地理学的視点および他の学問との複合的視点からアプローチし、地理学の潜在的能力を発揮し、社会に貢献できる学術誌が必要・・・具体的対応が必要
   2. 国民の地理に関連した知識や素養、関心を高め、地理的な情報･視点を普及させることを目的とした啓蒙的性格の強い学術誌が必要・・・具体的対応が必要
      
      
3. 対応策
   1) 長期的には、学会誌の抜本的な見直し、再編が必要となる。その際の具体的な検討項目として、以下の諸問題について十分に論議する必要がある。
   
   1. 学会誌の役割と構成の全体像、
   2. 現行の「地理学評論」のあり方、位置づけ、機能の再検討、
   3. いわゆる｢第三学会誌｣の必要性と性格づけ、
   4. ｢雑誌地理｣とのすみわけ、
   5. 財源、編集体制、販売体制の確立、などの検討。
   
   2)当面の対応策として、以下のような見直し・検討をしてはどうかという議論がなされた。
   
   • 時事的対応機能として、「フォーラム」の新設。（形式の自由度を高め、速報性重視）
   • 論文を掲載しやすくするために、論説一編あたりの標準ページ圧縮（16Ｐから8Ｐに）
   • 論文掲載の審査・査読基準を見直して、投稿を活発化。
   • 内容のバラエティ化を促進し、購読者層を拡大。（たとえば、フォーラムでは政策的問題や提言もとりあげ、また誌上議論ができるようにする）

当面の対応を実施しながら、長期的な対応策を具体的に検討していくことが現実的か。