日本地理学会は1925（大正14）年に創立された日本の地理学界を代表する学会です．現在の会員は，大学・研究所・企業等の研究者・技術者や小・中・高校の教員を中心に，その数は約3,000人に達しています．会員の研究分野は地形・気候・水文・植生・環境などの自然地理学，経済・社会・政治・人口・都市などの人文地理学のほか，世界各地の自然・歴史・産業・文化などの総合的な地域研究，地図・GIS （地理情報システム）・リモートセンシングなど，広い範囲にわたっています． 　日本地理学会は，近年のグローバルな環境危機や地震・火山噴火・地すべり・豪雨などの自然災害に対して，大地とそこに生活する人類を総合的に研究調査し，具体的な対策の立案に大きく貢献しています．また，国際化と国際理解の推進，国土の開発と保全，社会の持続的発展の可能性の追求，空間的情報処理技術の開発など多くの今日的な課題に取り組んでいます．さらに，これらの学術的成果を次の世代に伝えるために，地理学や地域情報の教育実践・普及についても活発な活動を行っています．

　JREC-INは，主に研究人材を対象とした求人公募情報と求職者情報をインターネットで無料提供しています．JREC-IN http://jrecin.jst.go.jp/seek/SeekTop　内容：アクセスは約1,600万ページビュー／年、掲載公募情報は約10,000件／年．採用側：簡単な会員登録により，いつでもWebから公募情報を登録可能（無料）．応募側：どなたでも公募情報を閲覧可能．マッチングメールや求職者照会メールも無料で利用可能．大学や公的研究機関の公募情報はほぼ網羅しておりますが，民間企業や行政機関，非営利法人，小中高等学校など，より多様なキャリアパスを提案．

１．期間　１月28日（月）まで．

２．場所　日本科学未来館　江東区青海2-41．

３．詳細 URL http://www.gsj.jp/iype/ を参照して下さい．

　会費等を各会員の口座より自動引落しさせていただきますと，通帳に「チリガッカイヒ」または「クオーク」と記載されます．「クオーク」(旧 東総信）は本会が学会費等の自動引落し業務を委託している会社です．自動引落しされた会費等は「クオーク」を通して三井住友銀行の本会口座へ入金されるシステムになっております．通帳の御確認をお願いいたします．

１．期　日　2008年３月29日（土）～３月31日（月）
（ただし総会・代議員会は３月28日（金））

２．会　場　獨協大学

３．連絡先　〒340-0042　草加市学園町1-1 獨協大学
　　　　　　犬井　正　電話・FAX 048-942-8342 e-mail:inui@dokkyo.ac.jp
　　　　　　秋本弘章　電話・FAX 048-942-8368 e-mail:hakimoto@dokkyo.ac.jp

４．一般発表の形式と方法

　一般発表の形式には，?口頭発表，?ポスター発表があります．どちらの形式でも発表としてはまったく同格です．発表者は会員に限ります．連名発表の場合は第１発表者および口頭発表者は会員に限ります．

　2008～2009年度研究グループを下記の要領で募集します．応募用紙の規定は特にありませんので，適当な用紙にわかりやすく御記入の上，2008年２月７日（木）（必着）までに学会事務局あてにお送り下さい．この件に関して，春季学術大会において立ち上げの集会を開く場合は開催希望時間（30日：13時～17時），参加見込み者人数などを添えて日本地理学会集会専門委員会あてに申込みをして下さい．なお，研究グループに関する内規が変更され（2001年９月28日評議員会承認），研究グループと作業グループの区別がなくなりましたので御注意下さい．

研究グループに関する内規

　１．会員は，日本地理学会の目的に合致した特定の研究テーマに関する研究グループを組織して，研究活動を推進することができる．

　例年，本学会に推薦依頼や案内のある学術賞・研究奨励金は下記の通りです．前年の会告に掲載されたものに基づき再録（末尾は前巻掲載号を示す）しています．

　本学会からの推薦（○印のあるもの）は下記の要領で行います．

　　１．下記の学術賞に対する本学会からの推薦候補者は，会員からの推薦により理事会が決定します．受賞　　　候補者を推薦する場合には提出書類をそろえて，本会が定める提出締切日までに学会事務局あて郵送し　　　て下さい．

　　２．下記の研究奨励金に対する本学会からの推薦候補者は，会員からの自薦に基づき，理事会が決定しま　　　す．研究奨励金公募に応じ，本学会の推薦が必要な場合には，必要書類および推薦文の起草に必要な参　　　考資料（文書にする）を，原則として本会が定める各研究奨励金の締切日までに学会事務局あてに郵送　　　して下さい．

１．趣旨　「学」の知恵，「産」の技術を幅広い範囲で融合することにより，道路政策の質の向上に資する技術研究開発の提案を募る．

２．研究テーマ　新たな行政システムの創造．経済・生活に活力を生む道路ネットワークを形成し，有効活用を図る．新たな情報サービスを創造し，利用者の満足度を向上させる．コスト構造を改革し，道路資産の効率的な形成．美しい景観と快適で質の高い道空間の創出．交通事故等から命を守る．防災時における対応をスピーディかつ的確に支援する．大切な道路資産の科学的な保全．沿道環境を改善し，良好な生活環境を創造する．自然環境，地球環境の保全．

３．公募タイプ　タイプ?政策実現型（年間限度額2000万円），現在の道路行政の重点課題の解決に資する研究．タイプ?技術ブレイクスルー型（年間限度額5000万円），技術的課題の画期的な解決を目指す研究．タイプ?

１．日時　２月23日（土）10時～17時．

２．場所　山口大学・大学会館（〒753-8511　山口市吉田1677-1　連絡先 083-933-5861）URL http://www.yamaguchi-u.ac.jp/annai/campusmap/campusmap_yoshida.html　

３．参加費　無料．

４．プログラム　10:30～10:40：開会の挨拶　真木太一（琉球大学農学部，九州大学名誉教授）．（日本沙漠学会・日本農業気象学会風に関するシンポジウム担当）　一般研究発表　10:40～12:00：１．○黒瀬義孝（近畿中国四国農業研究センター）・真木太一（琉球大学農学部）・大場和彦（九州沖縄農業研究センター）・丸山篤志（九州沖縄農業研究センター）：風の移動観測による局地風「まつぼり風」の観測．２．真木太一（琉球大学農学部）：宮崎県高千穂町の祖母山風穴の特徴について．３．○高見晋一（近畿大学農学部）・大野宏之（農業環境技術研究所)・小南靖弘（中央農業総合研究センター北陸研究センター）：自然風の速さを測定するための無指向性ピトー管．４．真木太一（琉球大学農学部）：最近の九州・沖縄地方の台風の特性について．13:00～14:20：

「大会発表要旨集」定期購読は下記の通りです．

　１．定期購読
　　個人（会員・非会員を問わず）　年間（春季・秋季２冊）4,000円（送料・税込み）

　　団体（大学教室・研究室，図書室，官庁，企業等）　年間（春季・秋季２冊）5,000円（送料・税別）

　２．大会時購入　　　　　１冊2,500円

　３．バックナンバー購入　１冊2,500円（送料別）

　会員の方の定期購読料の納入は会費納入と一括して手続させていただきます．定期購読を希望される方は学会事務局まで御連絡下さい．

　また，大学教室・研究室・図書室等の申し込みについても学会事務局へ御連絡下さい．

　なお，一度定期購読の申し込みをされた方には，「大会発表要旨集」を継続してお送りいたします．定期購読を中止される場合は，はがき・FAX等文書にてお知らせいただきますようお願いいたします．

１．助成対象分野　1)地理学および関連する学際的分野に関する学術的調査・研究．2)地図・地名に関する学術的調査・研究．3)地理・地図・環境等に関する教育・普及を目的とした調査・研究および活動．

２．助成金額　100万円限度．

３．対象者　大学院博士課程修了，もしくは同等以上の能力と研究経験を有し，大学その他の教育機関や研究機関・博物館・図書館等に在職（在学）して調査・研究に従事している，個人または研究グループ．なお，これらの機関で常勤の職に就いている者に限って，助成を申請する代表者となることができる．

４．日程　申請の受付　４月１日～４月25日必着．審査結果の通知　６月下旬．

５．実施要項（申請用紙）の請求・問合せ先　下記ホームページより申請書がダウンロードできます．（財）国土地理協会　助成事業担当　〒105-0003　港区西新橋3-5-2　西新橋第一法規ビル　電話 03-3433-1561 FAX 03-3459-1034　ホームページ URL http://www.kokudo.or.jp e-mail:josei@kokudo.or.jp

●論　説
日本におけるキャベツ生産地域の成立とその背景としてのキャベツ食習慣の定着
　－－明治後期から昭和戦前期を中心として－－　清水克志・1-24

●短　報
徳島県西部，那賀川上流部における河成段丘の編年　植木岳雪・25-40

●書　評
日本第四紀学会・町田 洋 ・岩田修二・小野 昭編：地球史が語る近未来の環境
　（斉藤享治）・41-42

甲斐憲次：黄砂の科学（吉野正敏）・42-44

学界消息・i-ii
2007年日本地理学会秋季学術大会および秋季代議員会記録・iii-v

会　　告・表紙３およびvi-x
2008年春季学術大会のお知らせ（第３報）・vi-vii